1953年、日本初の民間気象予報会社として創立した、いであ株式会社。
高度経済成長期に公害問題が顕著となる中、新日本気象海洋株式会社として環境の調査や解析、新たな評価手法の開発などに先駆的に取り組み、2001年に国土環境株式会社に社名変更後も環境問題の解決に尽力してきました。
2006年、日本建設コンサルタント株式会社との合併を経て現社名となり、社会基盤の形成と、環境保全の総合コンサルタントに進化。安全・安心で快適な社会の持続的発展と、恵み豊かな環境の保全・継承に貢献するため、歩み続けています。
ここでは、いであ株式会社の港湾整備や水域調査など海洋環境に関わる業務、SDGｓへの取り組みなどを紹介します。
社会基盤整備と環境保全で豊かな社会を支える
私たちの安全・安心で快適な生活は、港や道路、橋などの社会インフラによって支えられています。これら大規模施設の整備には、安全かつ効率的な建設計画や設計だけではなく、周辺環境への負荷を軽減し生態系を守るための調査および保全計画も重要となってきます。
持続可能な社会と、恵み豊かな環境の両方を未来につないでいくため、いであ株式会社は、社会基盤整備分野と環境分野のコンサルティングを社内で一貫して行っています。施設建設にかかる計画、設計と合わせて、周辺環境の調査や分析・解析、予測・評価を同時に行うことができる総合力は、いであの最大の強みです。この強みを活かして、陸域・海域・空域に至るまで、あらゆるエリアで事業を展開しています。
技術と経験で港湾・漁港・海岸の整備に貢献する
周辺を海で囲まれた日本にとって、港湾や漁港、海岸の整備や維持管理は重要な課題です。東京湾などでは、グローバルな競争力の強化を見据えた大型貨物輸送船舶への対応、災害時の緊急輸送拠点の整備といった社会基盤としての港湾を維持するほか、良好な自然環境を保持しながら人々の憩いの場としての親水空間を計画するなど、多様な価値の創出も求められています。
港湾や海岸施設の整備を計画する際の基礎となるのは、現場の地形や水質、流況や波浪などの水域環境を正確に調査し把握することです。いであ株式会社は、東京湾における1970年代の総合的な環境調査などから培ってきた豊富な経験と、水中ロボットなどの最新技術の導入により、社会のニーズに合ったサービスを提供しています。
構造物の維持管理を効率的に実現する
物流の強化、脱炭素に向けた新エネルギーへの対応などの課題に対し、港湾施設をさらに整備していく必要もありますが、高度経済成長期に整備された施設について、安全性の確保や計画的な更新といった維持管理を効率的に行っていくことも重要な課題となっています。
そのような難しい課題にも、マルチビームソナーなどの三次元測量技術や水中ロボットといった最新技術を用いた調査から、構造物の更新・改良や災害復旧の計画・設計まで、いであ株式会社は一気通貫の技術で貢献しています。
長年培った環境への視点でSDGｓに取り組む
いであ株式会社には、日本初の民間気象予報会社として創業した歴史と、環境コンサルタントの先駆けとして高度経済成長期の公害問題にも果敢に挑んできた実績があります。
近年、ますます複雑化するニーズに対して、“人と地球の未来のために For Our Bright Future”のコーポレートスローガンのもと、建設・環境の総合的アプローチにより、自然と社会が調和した未来の実現に向けた挑戦を続けています。
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